主に生活習慣に関する問診票と、利用可能な労務データ、そしてストレスチェック(2015年12月義務化)などのデータをもとに、以下のことを明らかにします。

・組織の実態を把握し、生活習慣および健康上の理由により損なわれているパフォーマンスや、その問題が寄与するアクシデントの量を見積もります

・組織全体、部署ごと、年齢別などの心身の健康に関する傾向を分析し、組織の特徴を洗い出します

・多変量回帰分析、主成分分析などの統計学的手法を用いて、得られたデータから、個別のスタッフに将来どのような心身の問題が生じるかを具体的な確率の数値で定量的に算出します

これにより、現状を正しく見つめ、次に打つべき対策を明らかにします。