社員の健康への投資価値-1-

社員数に応じて不可避に発生するのが、疾病等による休職や離職です。
では具体的に、1人欠けることは会社の経営にどの程度の影響をもたらすのでしょうか。
下には従業員1人あたりの経常利益が示されています。

上場企業の平均では1人あたり平均200万円の利益をもたらしています。
従業員1人あたり利益
(参考:日経会社力ランキング)

これは直接的な損失に留まります。
休職が長期に及ぶ場合や、休職した者が離職した場合には補充が必要ですが、採用コストは、たとえば人材紹介会社を利用した場合には年収のおよそ20~30%のコストが発生することを加味すると、この平均額は約150万円となります。(平均年収約600万円として計算:2013 東京商工リサーチ調べ)
JILPTのまとめた結果によると、休職者に至った者のうちの復職率は約半数にとどまるので(JTLPT, 2013.11 http://www.jil.go.jp/institute/research/2013/112.htm )、この割合を反映させると、1人が休職あるいは退職することの年間の直接的な損失は約350万円に及ぶと考えられます。

一方、休職者の内訳は下記の通りです。

(上記リンク メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査の表より一部改変)

メンタルヘルスによる休職者が全体の半数を占めていることが分かります。
この休職者を減らすためのアプローチを、我々は提供しています。
また、心身は密接に関連しており、メンタルヘルス対策の副産物として、心疾患・脳血管疾患の発症リスクを減少させることも可能となります。